先週、サピの対応についてこちらの記事を書いてからも、日々いろいろな動きがありました。
どんどん過ぎていく日々の記録をまとめます。
サピの先生から電話
質問でも投下しないとサピからは連絡はこないかなーと思っていたら、校舎の先生からお電話をいただきました。「テキスト届いてますか」「きちんと勉強してますか」「動画見られてますか」「困ったことはないですか」といったトークから始まり、まさか突然電話が来ると思わなかった私はしどろもどろ。
先生のお手元には、これまでのボーイの成績の経緯と、サピックスオープン申込時に入力した志望校リストがあったようで、第一志望の学校に向けてどの科目を強化していくといいか、併願校としてどういった学校も考えられるかなど、丁寧に教えていただきました。
ボーイとも少し話をしてくださって、電話を終えました。
テキストが連日届く
08, 09 のテキストが、それぞれ分厚いレターパックで連日届きました。どうなるんだろうと思っていた土特のテキストも、同封されていました。
4月11日に予定されていたマンスリーテストも同封されており、自宅でテストして添付の封筒で送り返すことになりました。コース昇降は無いため、うちは気が楽ですが、望まないコースに在籍している方は「いつになったらコース戻れるの」って半泣きかもしれません(;´Д`)
我が家は、平日は夫婦ともにフルタイム在宅勤務しており、日中にボーイの勉強の指導などはあまりできません。そんな中で、普段の家庭学習に加えて動画を見せたりデイリーチェック(小テスト)をさせたり、マンスリーテストまで管理するのは、精神的にも物理的にもほんと大変です。
GS特訓中止のお知らせ
4月13日になって、ゴールデンウィークの特訓(GS特訓)が中止になる旨の連絡がウェブで PDF 掲載されました。GS特訓については、授業料の引き落としを停止し、既に振り込まれている方には返金となることが明記されていました。
個人的に重要だなと思った点は、連絡が遅れたことへのお詫びが書かれていたこと、6年生の重要な講習を中止することで保護者が不安に思っているであろうこと、そして、入試に至るまでの期間で学習内容の埋め合わせをきちんと行い、入試突破のための相当力をしっかりと涵養(かんよう)すると書かれていたことです。難しい言葉を使っていますが、国語講師によるてんさく教室が機能したのかな。
後の方で記載しますが、前回のサピの対応には組織としてちょっとまずいんじゃないかと懸念される点があったため、保護者の気持ちを受け止める形で書かれた今回のお知らせの内容には少し安心しました。
質問をEmailで受付
これまで、電話のみだった質問の受付を、E-mail にも広げてくれたようです。PDF 添付もOKとのこと。
うちのシンプルボーイはそこまで難しい疑問を持っていないようなので、利用するかどうかは分かりません(;´Д`)
授業料騒動について不安に思うところ
4月の休講で「規定の授業料をいただくことになります」ことについては先日のブログでも少し書きましたが、消費者庁のサイトを見て回っていたら、ちょっと不安になってきました。GS特訓も中止になったことですし、6年生ペアレントとしては、ここまできたら数ヶ月間高い通信教育を受講することくらいやぶさかでもないのですが、サピのうかつな発表のせいで消費者庁のご調査・ご指導が入って億単位での返金が生じ、講師の給料が払えなくなって校舎が閉鎖してしまうような状況となってしまったら一番困ります。
今回の問題は、個人レベルで返金するとかしないとかではなく、サピが自ら返金と破綻への道を舗装しているようなところです。
いまいちどサピックスからの問題のお知らせを見ると、以下のように書かれていました。
今回は緊急事態宣言という「国からの強制力」により、授業を取りやめざるを得ない状況となりました。4月4日のマイページでお知らせした「今後の授業継続の方針につきまして」の②の例外事項に該当するものとして、規定の授業料をいただくことになります。あらかじめご了承ください。
当該の 4月4日のお知らせでは、以下のように記載されていました。
(2) 例外として、国および都府県の強制力を伴う措置により、授業の継続が困難な場合には、「通塾にあたりご了解いただきたいこと」に記載された「天災や大きな事件の発生等」にあたるものとして、休講の措置をとらせていただくことがございます。
ここで多くの方が疑問に思われたのは、「例外事項に該当するものとして」と「規定の授業料をいただく」という記述の妥当性だと思います。
まず、授業継続の困難が生じることは、かなり早い時期から塾には分かっていたはずでした。
上記の記事を読みますと、
実はこの対面授業、経済産業省はすでに2月下旬に「NG」を全国学習塾協会に伝えている。同省サービス政策課によると、2月末の全国一斉休校の要請を受け、安全な塾運営がなされるよういくつか通達をしている
同省は4月2日、大手25社などを集めた連絡会議をオンラインで開催。あらためて対策の徹底を要請した。
と書かれており、これを信じる限りでは、休講の可能性は 2月から示唆されていたにもかかわらず、塾側がその準備をしてこなかったことが分かります。
つまり、「対面授業はダメだよ」と2月から言われており、4月2日に省庁から徹底の要請があったにもかかわらず、4月7日の緊急事態宣言をあたかも突然降り注いだ天災と同様に「例外」として扱うのは、ちょっと都合良すぎじゃないかということです。
さらに言うと、そこで「例外事項に該当するものとして、規定の授業料をいただくことになります」と解釈をするのも、飛躍しすぎではと思いました。
解釈に疑義が生じるような条項を自らの都合の良いように運用し、自らの責任を自ら決めるのって、昨年改正された消費者契約法に照らし合わせると、アウトじゃないでしたっけ。
消費者契約法の一部を改正する法律(平成30年法律第54号)
https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_system/consumer_contract_act/amendment/2018/
「授業料はいただくことになります」なんて言い放ってしまって、大丈夫だったのでしょうか。あのお知らせは、ちゃんと法務に確認して出しました? 消費者庁にブッ刺されたら、その条項は無効ってことになって全員に返金なんてことになりません? そうはならない、もしくはそうなっても大丈夫なような体制になっているのでしょうか。緊急事態宣言以降のグダグダ感を見る限りではBCP もちゃんとしてなさそうだったので心配です。
大丈夫ならいいんですよ(;´Д`)=3
私は法律については素人なので、勝手に解釈して、心配しすぎているのかもしれません。
でも、ドライな塾だからこそ、ああいう可燃性の高いお知らせを出す際には法務のレビュー通して欲しいですし、国語講師にも「この文章を読んだ保護者の気持ちを考えよ」ってダメ出ししてもらって、消費者感情が火花を散らさないようなクッション言葉を追加する必要があるのではと思います。そういった意味で、今回のGS特訓中止のお知らせは保護者や子供の気持ちに寄り添う文言が書かれていて、少し安心しました。
コロナ対策は、もう数ヶ月かかる長期戦になると覚悟しています。
サピのみなさん、がんばって!!
Zoom のバーチャル背景(雨の日バージョン)↓準備して待ってます。